老後資金や少子化という言葉を聞いて、不安を覚えることも少なくない現代。
2019年には、金融庁の公表により広まった「老後資金として最低2000万円は必要だ」というフレーズも、耳に慣れた頃ではないでしょうか？
確かに2,000万円と聞くと、突然の大きな額にも思えますが、心身ともにできるだけ豊かな老後生活を送っていくためには、やはりお金はとても大切なものですよね。
今回は、年金対策と不動産投資を交えて、老後のための賢い資金づくりの方法について考えていきたいと思います。
今だから考えたい老後資金の現実！年金対策としての不動産投資の可能性とは？
人生100年時代と言われはじめて久しい日本ですが、老後の生活費に対する考え方や状況も、時代とともに移り変わってきています。
そして日本は、世界でもトップレベルの少子化問題を抱える国です。
将来、削減される可能性が大きい年金のみに頼っていては、リタイア後の第二の人生を謳歌しようとしていた「しあわせな老後生活」が危ぶまれてしまう事態にもなりかねません。
そこで考えたいのが、なるべくリスクを抱えずに老後資金をしっかりと確保していく方法ではないでしょうか。
安定した老後生活を送るためにはもちろん、末永く金銭的な不安を回避していくためには、実際に「働く」ことなしに所得を得る「不労所得」がキーワードとなります。
多くの方がすでにご存知かもしれませんが、不労所得に該当するのは、配当所得・不動産所得・利子所得などがあります。
そしてその中でも、毎月決まった額の収入を得ることができる点、またリスクを最小限に抑えた投資という点において、多くの可能性を持つ不動産投資が注目されているというわけなんです。
不動産投資が年金対策としてメリットの大きい理由とは？
マンションやアパートなどから来る家賃収入を、年金のプラスアルファとすることを目的としている不動産投資。
不動産投資が年金対策として注目されているのは、老後資金のことを本格的に考え始める世代の特色とも関係しています。
そもそも、年金対策を練りはじめる世代は、これまでの人生において、すでにある程度の社会経験や常識を獲得し、それなりの貯蓄を抱える世代。
そのため、投資開始時に、「リスクの少ない不動産を吟味し、不動産を購入する」ことが求められる不動産投資が、この世代に適した投資方法とも言えるんです。
もちろん、不動産所得と同じく不労所得にあたるものには、株式投資で生まれる配当金や外貨預金などの金利収入などもあります。
しかし、そのどちらもが定期収入を得にくいという点がネックになりますし、売買のタイミングや世界経済の動き次第で一度にまとまった額を失ってしまう可能性があるという点も、不動産投資をより現実味のある老後資金の捻出方法とするのに関わっていると言えるでしょう。
まとめ
ひと昔前に比べると、だんだんと物価が高くなってきていると感じる今日この頃。
「将来的に働けなくなった時の収入源を、年金以外にどうやりくりしていけばよいのだろう？」と漠然とした不安を抱えている方も多いかと思います。
ぜひ、老後資金に大きな可能性を秘めた不動産投資を賢く取り入れて、しあわせで安定した老後を過ごしていただければと思います。
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